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概要:1日の米株式相場は上昇。S&P500種株価指数は最高値を更新した。米国の財政出動拡大を受けて、世界的な景気回復への楽観が強まった。
1日の米株式相場は上昇。S&P500種株価指数は最高値を更新した。米国の財政出動拡大を受けて、世界的な景気回復への楽観が強まった。
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S&P500種は初めて4000を上回って終了。バイデン大統領が打ち出した2兆2500億ドル(約250兆円)規模のインフラ計画が意識された。2日発表の雇用統計では、5カ月ぶりの大幅な雇用増加が予想されている。相場上昇を主導したのはテクノロジー株だが、バリュー株も堅調だった。
S&P500種は前日比1.2%高の4019.87。ダウ工業株30種平均は171.66ドル(0.5%)高の33153.21ドル。ナスダック総合指数は1.8%上昇。ニューヨーク時間午後4時59分現在、米10年債利回りは7ベーシスポイント(bp、1bp=0.01%)低下の1.67%。
AXSインベストメンツのグレッグ・バサク最高経営責任者(CEO)は「S&P500の節目突破は、こうした高ボラティリティー局面でも前向きな環境であることの表れだ」と述べた。
外国為替市場ではドルが下落し、主要10通貨に対して全面安となった。市場は大幅な雇用の伸びが見込まれる雇用統計に目を向けている。
主要10通貨に対するドルの動きを示すブルームバーグ・ドル・スポット指数は0.3%低下。ドルは対円で0.1%安の1ドル=110円62銭。ユーロは対ドルで0.4%高の1ユーロ=1.1777ドル。
BMOのスティーブン・ガロ、グレッグ・アンダーソン両氏は「日本経済が円安を一因に上向く場合、日本の投資家は国内の株高に乗じるため外国株の保有を引き続き減らす可能性がある」と指摘。「4月の証券フローがこうした動きとなる場合、1-3月の円安がほぼ反転するような円急騰の大きなリスクがある」と続けた。
ニューヨーク原油先物相場は約1週間ぶりの大幅上昇。石油輸出国機構(OPEC)と非加盟産油国で構成する「OPECプラス」は、5月から7月に段階的に石油生産を引き上げることで合意。需要回復が続く見通しを確認した。
ニューヨーク商業取引所(NYMEX)のウェスト・テキサス・インターミディエート(WTI)先物5月限は2.29ドル(3.9%)高の1バレル=61.45ドルで終了。ロンドンICEの北海ブレント6月限は2.12ドル高の64.86ドル。
金相場は続伸し、9カ月ぶり安値からの回復が続いた。スポット価格はニューヨーク時間午後3時5分現在では0.7%高の1オンス=1725.60ドル。バイデン大統領が発表したインフラ計画の影響を見極める動きの中、国債利回りが低下し、ドルが下落したことが背景にある。ニューヨーク商品取引所(COMEX)の金先物6月限は0.8%高の1728.40ドルで終了。
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